ビューカードアプリ vs 野村證券

ビューカードアプリは株式会社ビューカードの公式アプリです。 ※ VIEW’s NETのご利用登録がない場合は、新規会員登録のうえ、VIEW’s NETサービスIDを取得してください。 https://www.viewsnet.jp/V1800/V1800_001.aspx?sv=w01 ビューカードアプリなら毎月のお支払額がすぐわかる！ ■■■主な機能■■■ 1）月々のお支払額や明細がシームレスに確認できる！ カード一覧画面より選択したビューカードのお支払総額、お支払額、明細、ご利用額に応じて貯まるボーナスポイント、引落口座情報等が確認できます。 2）ご利用可能額がすぐわかる！ 現在のご利用可能額、ご利用可能枠、ご利用額等の利用状況もグラフでわかります。 3）アプリの利用でスタンプが貯まる！ ビューカードアプリの利用に応じてスタンプが貯まり、プレゼントがもらえます。 4）Suica残額はスマホにかざして確認！ Suica機能付ビューカードにスマートフォンをかざすと、交通系ICカードの残高が確認できます。 5）生体認証でかんたんログイン！ 初回ログイン時に「ログイン設定」をすれば、次回以降のID・パスワード入力を省略できます。オートログインや生体認証に対応しています。 6）その他にも豊富な機能が充実！ ご登録情報の確認、変更や各種サービスの利用、申込みができます。 ■■■ご留意事項■■■ ※ビューカードをお持ちでVIEW's NETのご利用登録がある本人会員さまがご利用いただけます。 ※ビュー法人カード、家族カード、Ⅱマークのあるカードは対象外となります。 ※推奨環境を満たしていても、お客さま個別の環境により動作しないことがあります。ご了承ください。 ※Macではご利用いただけません。 ※推奨環境は予告なく変更する場合があります。 ※画像はすべてイメージです。 ※通信にかかる費用はお客さまのご負担となります。 ※Apple、Appleのロゴ、Face ID、Touch ID、iPhoneは、Apple Inc.の商標です。 ※iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。 ※「Suica」は、東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。 ※本アプリより提供する懸賞について、Apple Inc . 、Apple Japan Inc.（アップルジャパン株式会社）は、スポンサーではなく、一切関係がありません。

簡単・便利に資産をチェックしませんか？ 「NOMURA」は、野村證券が提供する資産運用アプリです。お客様が野村證券で保有している複数の金融商品の状況をまとめて管理できます。また、保有資産に関する情報やマーケットニュースなどを一つのアプリで簡単に把握でき、お取引も可能です。資産運用に便利な機能が満載のNOMURAアプリをぜひお使いください。 ※野村證券に口座をお持ちで、オンラインサービスをご契約済みの方がご利用いただけます。 ———————————————————— ◆資産運用アプリ「NOMURA」の特徴◆ ———————————————————— ■資産状況が一目でわかる お客様が野村證券に保有している様々な金融商品をまとめて管理し、どこにいてもスマートフォンから確認ができます。ホーム画面には保有している資産や当日のマーケット情報が集約されており、アクセスすると短時間で資産状況を把握することができます。 ホーム画面に表示される情報は、メニューの「アプリ設定」からご自身で使いやすいようにカスタマイズすることもできます。 ■保有銘柄に関連する情報をプッシュ通知で確認できる 保有銘柄の急変動や投資信託の分配金の受け取りなどに関する情報をプッシュ通知でお知らせします。日常の限られた時間の中で効率よく資産管理を行うことができます。 ■重要イベントを把握し取引ができる 週末にはウィークリーレターをお届けいたします。今週のご自身のお取引履歴や保有資産に関連したニュースを振り返ることができます。また、来週予定されている重要な経済イベントや保有銘柄の決算発表日をあらかじめ確認することができます。アプリで市場環境の把握から取引までをワンストップで行うことができ、お客様の資産形成をサポートいたします。 ———————————————————— ◆資産運用アプリ「NOMURA」の主要機能◆ ———————————————————— ●パスキー認証に対応。パスキー認証とは、不正アクセスやフィッシング詐欺に対する耐性が高く、かつ、パスワード入力が不要で便利な認証方式となります。パスキー認証はオンラインサービスでもご利用いただけます。（※1） ※1：ご利用の端末の機種、OS、端末設定によっては、パスキーをご利用いただけない場合があります。 ●気になる銘柄の株価や保有資産の評価額の変化がリアルタイムで確認できます。 ●野村證券にお預けの国内外の株式、投資信託、債券の時価を確認できます。 ●マーケット・企業分析のプロによる「野村の投資判断」、マーケットや個別銘柄に関する「特集」記事、動画など、豊富な投資情報をご覧いただけます ●野村證券の専門家による「アナリスト・レポート」を読むことができます（ご利用のための条件があります)。 ●国内株式のお取引（単元未満株除く）ができます。 ●オンライン信用取引口座をご開設済みのお客様は、信用取引をスムーズに発注・管理できます。 ●外国株式の発注・管理ができます。 ●国内投資信託、外国投資信託の発注・管理ができます。 ※一部商品の発注はNOMURAアプリからオンラインサービスに遷移して行います。 ●国内株式の価格変動や目標株価達成についての通知を受け取ることができる「株価アラート」の設定ができます。 ●注文が約定するとアプリで通知を受け取ることができる「約定通知」の設定ができます。 ●国内投資信託の分配金額・受渡日の更新、日経平均株価の変動、保有国内株式銘柄のTOB・株式分割などの投資に必要な情報をプッシュ通知でお知らせします。 ●白を基調とした「ライトモード」、黒を基調とした「ダークモード」に表示を切り替えられます。 ———————————————————— ◆野村證券の「持株WEBサービス」、「職場つみたてNISA」、「確定拠出年金総合サービス」で資産形成をサポート◆ ———————————————————— ●「持株WEBサービス」とアプリを連携し、持株会の資産と野村證券の資産を1つのアプリで把握できます。決算情報・決算発表日等をプッシュ通知で簡単に把握できます。（※2） ※2：野村證券が持株会を受託しており、持株WEBサービスのご契約のある企業様にお勤めの方が対象となります。 ●「職場でNISA」アプリの機能をNOMURAアプリへ統合しました。NISA口座をご開設済みのお客様は、職場つみたてNISAのお申し込みや契約ができます。「職場でNISA」アプリをご利用されていたお客様も、NOMURAアプリで「企業認証」を行うことで、積立設定が引き継がれ、スムーズに機能を利用できます。（※3） ※3：野村證券と職場つみたてNISAのご契約がある企業様にお勤めの方が対象となります。 ●「確定拠出年金総合サービス」とアプリを連携し、資産状況、商品別評価額、資産推移を確認できます。アプリを連携すると、「確定拠出年金総合サービス」へスムーズにアクセスでき、お手続きも簡単です。（※4） ※4：野村證券が運営管理（再委託含む）している確定拠出年金が対象となります。 ＜オンライン信用取引についてはこちら＞ https://www.nomura.co.jp/onlineservice/help/rule/deal_inquiry/margintrading_rule.html#margintrading_rule_01 ＜ご注意事項＞ 以下の時間帯はシステムメンテナンスのためNOMURAアプリをご利用になれません。 ------------------------------------------ ■資産運用アプリ「NOMURA」のサービス停止時間帯 毎日2:00〜6:00 ------------------------------------------ 手数料等およびリスクについて 当社で取り扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43%（税込み）（20万円以下の場合は、2,860円（税込み））の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料（換金時手数料）および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、等）をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。 株式・信用取引・投資信託の手数料等およびリスクについて詳しくは（https://www.nomura.co.jp/promo/hedge/index.html）をご覧ください。 NISA口座のご利用にあたってのご留意事項 NISA口座（つみたて投資枠・成長投資枠）には、すべての金融機関を通じて、同一年内におひとり様１口座に限り利用することができること、等の留意事項がございます。詳しくはNISAなどのご留意事項（https://www.nomura.co.jp/promo/hedge/index.html#nisa）をご覧ください。 【提供会社】 野村證券株式会社 金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第142号 加入協会／日本証券業協会、一般社団法人資産運用業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会